アップルが「2008年度第4四半期の業績」を発表し、この業績発表の中で、非GAAP財務指標として、iPhoneとApple TVに対し、不特定な機能および追加ソフトウェア製品を今後無料で提供する可能性があるため、GAAPに準じ、これらの製品の売上高および売上原価をこれらの製品の経済的な寿命を通じて定額で計上し、損失については販売時に計上することとし、現在これらの製品の経済的な寿命は24ヵ月と見積もっていると説明しています。

つまり、iPhoneとApple TVへのソフトウェアの提供と機能向上は、少なくとも発売時から２年間は無償提供される予定ということです。

それに対して、MacやiPodなど、同社の他の製品の売上高および売上原価は販売時に計上し、これは、現時点で不特定な機能や追加ソフトウェア製品を、将来無料で提供することがないからとはっきり説明されています。

このように投資家に対して説明されてることから、例として、iPod classic (120GB)には有るGenius機能が、iPod classicには提供されないことになります。（インタビューで聞いても意味がない）

また、将来、iPhone OSがメジャーバージョンアップした時、iPhoneは無償で提供、iPod touchへは有償提供となることが予測できます。